『産業遺産学会誌』投稿規定・執筆要綱

投稿規定

  1. 学会誌『産業遺産学会誌』は、年1回（3月20日）発行する。
  2. 投稿は依頼原稿を除き、原則として学会員とする。なお、連名の場合は、会員を筆頭者とする。
  3. 投稿のジャンル
    産業遺産についての歴史的、技術的な考察に関する［論文］、［研究ノート］、［特集］、［調査報告］、［書評］、［資料紹介］、［海外情報］、［学会動向］（理事会、分科会・関連学会）などとし、総会、全国大会に関する広報などを含む。［論文］は先行研究の丹念な分析、的確な方法に基づく詳細な調査・研究によって学術の世界に新たな知見を切り開く著作を、［研究ノート］は研究成果を有意に取りまとめ、広く当学会員・読者に提供する、学術的価値をもった論稿を意味する。また、［特集］は統一的なテーマのもとに数本の論稿をまとめたものをいう。［特集］のために原稿を依頼する場合もある。また、総会、全国大会などにおける発表を論説のかたちに成形したものを含める場合もある。なお、必要に応じて、記録として必要な記事のみ追補版の再掲も行われる。原稿の分量は、表題・図表・写真等も含めて、学会誌刷り上がりで、下記の通りとする。規程頁数を超えた原稿は受理しない。［論文］［特集論文］［調査報告］：12頁以内（いかなる場合も15頁を超えてはならない）、［研究ノート］：８頁以内（いかなる場合も12頁を超えてはならない）、［学会動向］［書評］［海外情報］等：２分の１～２頁［資料紹介］等：４分の１頁～２頁［メモリアル］：４分の１頁～２頁。
  4. 投稿は未発表のものに限る。
  5. 投稿原稿は、別に定める「執筆要綱」によるものとする。
  6. 投稿原稿のうち［論文］、［研究ノート］、は査読対象とし、学会内外の専門家による査読を経て、編集担当理事が審査する。［特集］、［調査報告］は編集担当理事が審査する。その際、専門家の知見を仰ぐこともある。理事会は可能な限り２ヵ月以内に掲載の採否を決定し、投稿者に結果を通知する。
  7. 投稿原稿はデジタル原稿、電子メールで送信することを基本とする。学会HP掲載のフォーマットを使用して、完成原稿として投稿することとする。
  8. 原稿の送付先は、編集担当理事とする。その住所およびメール・アドレスは、学会誌に掲載する。また、学会誌ホームページから投稿できるようにする。
  9. 投稿された原稿は返却しない。
  10. 和文・他言語にかかわらず、原稿の二重投稿を認めない。
  11. 本学会誌に掲載された論文等の著作権は学会に所属する。それを他の著作に転載する場合には、事前に編集委員会の許可を得る。

執筆要綱

  1. 原稿は、横書き・文末注記方式、句読点は「、」「。」とし、ワープロ原稿を原則とする。
  2. 句読点を含めて１画１字（全角）、欧文・数字は１画２字（半角）とする。
  3. 原稿の文頭には、表題と氏名・所属を明記する。また、［論文・調査報告］［研究ノート］の場合は表題、氏名、所属、要旨、５つ以内のキーワードの順に明記し、それぞれ英文を併記する。但し、英文要旨（Abstract、250words程度）は最後に記す。題目（12pt.）、執筆者氏名（12pt.）、および節、項のタイトル(10.5pt.）、および図や写真のキャプション（9pt）はMS UI Gothic、本文（10.5pt.）および注（10pt.）などはMS明朝体を用いる。欧文はTimes New Romanを用いる。なお、本文中の見出しが２行以上にわたる時は、２行目を１マスあける。
  4. 文献を引用する場合を除き､「常用漢字表」・「現代仮名遣い」・「外来語の表記」を用いることを原則とする。
  5. 図表・写真等は、必要最小限に精選し、図１・表１・写真１のように順番を記し、典拠を明記する。説明文を併記することができる。製版の関係でオリジナルの提出を求める場合がある。写真はモノクロに限る。
  6. 年紀は、西暦を使用することを原則とし、必要に応じて、和暦をカッコ書きで併記する。　例：1990（平成２）年
  7. 引用文は、「」で括ること。ただし、それが本文で３行（おおむね70字）を越える場合は、「」で括らず、改行して本文より2字下げて書くこと。
  8. 引用・参考文献の記載は、以下の書き方を原則とする。注は、本文中の注記が必要な語（句）の右肩に片丸括弧（閉じ）付きの小数字（1/4角上付文字で　1),　2),　3),　…）を入れ、本文の最後に一括して典拠や補記などを示す。
    1. 初出の場合
      書籍の場合
      １）編・著者（訳者）『書名』（発行所、発行年）、引用頁。
      　例：産業考古学会編『日本の産業遺産300選』第３巻（同文舘、1994年）、228頁。
      ２）著者（訳者）「篇・章名」（編者・監修者等『書名』発行所、発行年）、引用頁。
      　例：飯塚一雄「野蒜築港」（産業考古学会編『日本の産業遺産300選』第3巻、同文舘、1994年）、228頁。
      雑誌（逐次刊行物）の場合　著者（訳者）「論文表題」（『雑誌名』巻・号数、発行所、発行年）、引用頁。
      　例：飯塚一雄「産業考古資料の基本的分類」（『産業考古学』79、産業考古学会、1996年）、14頁。>
    2. 再出の場合
      ａ．すぐ前に同じ引用文献のある場合　例：同上、75頁。
      ｂ．それ以外　例：飯塚前掲書（前掲論文）、228頁。
    3. 外国書籍の場合
      著者名（名）のイニシャル（フルネームも可）、著者名（姓）、書名（イタリック）、版数(初版は版数を省略)、出版地（出版社は略すも可）、年、頁。
      　例:S. Pollard, The Development of the British Economy,2nd ed.,London:Arnold,1969,p.51.
      複数の著者の場合は全員の著者名を記し、再出の場合は筆頭著者名を記し以下略記号（et al） 編著の場合は、「ed.」 雑誌論文の場合は、“論文名”、雑誌名（イタリック） 引用頁が複数にわたる際はpp．
      　例：N .Kaldor and J. Mirrlees, "A New Model of Economic Growth", Review of Economics Studies, No.29,1962, pp.53-54.
      再出の場合
      ａ．すぐ前に同じ引用文献のある場合
      　例：Ibid.,p.75.
      ｂ．それ以外
      　例：Pollard,Ibid.,p.75.Pollard et al., The Development of the British Economy, p.75.
    4. 同じ著者の引用書籍が複数の場合　著者名、論稿名（冒頭語）、出版年と略記しその後に引用ページ（欧文書の場合も同じ）
      　例：今井泰男「ふいご調査考」1981、p.xx 　今井泰男『鞴』1983、p.xy
    5. ホームページの引用に際しては、サイト名、ＵＲＬ、検索（閲覧）年月日を明記する。
      1. 注記による引用文献以外の参考文献は記載しない。
      2. 引用番号の自動割り付け機能を利用しない。

      2012年２月24日改訂
      2019年５月31日一部改訂
      2022年６月９日一部改訂
      2023年4月20日一部改訂

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      PDFファイル　toukoukitei_20230430